「デザインが古くてダサい」
「ホームページの効果が分からない」
「掲載している住所や料金情報が間違っている」
「昔、ホームページの管理を知人に頼んだけど、現在は音信不通」
様々な理由で5年以上前に作成した古いホームページを削除したいと考えている事業者も多いと思います。
古いホームページの削除方法を知りたいWeb担当者も多いと思うので、方法を解説してみました。参考にしてもらえれば幸いです。
古いホームページを消去する方法
古いホームページを削除する方法ですが、「Webサイトの作成方法」や「削除できない理由」によって対策方法が違います。まずは情報を整理する必要があります。
主に以下のような状況で、HPの削除方法が分からないケースが多いです。
- インターネットプロバイダーのサーバーを使ってHPを管理している
- ホームページ作成サービスを使ってHPを管理している
- HP作成サービスを使っているがログインのメールアドレスすら分からない
- 無料レンタルサーバーでHPを管理している
古いホームページを削除して、新しくホームページ制作を発注する予定があるのであれば、HP制作会社に削除を依頼するのがてっとり早いです。
インターネットプロバイダーのサーバーを使っているケース
ホームページは誰もサーバー会社に利用料金を払わなければ、未払いが発生して自然に古いホームページは消えることが一般的です。
誰が管理しているのか分からないけど、ホームページがずっと表示されているのであれば、インターネット回線を有料契約しているプロバイダーのサーバーサービスでホームページを管理している可能性があります。
昔はインターネットプロバイダーが提供しているサーバー上でWebサイトを運営していた人も多かったです。インターネット回線を会社に接続する時に有料のサーバーオプションを申し込んでいる会社もありました。
サーバーとはホームページのデータ置き場です。サーバーにホームページのデータを、アップロードすることによってホームページは公開されます。ホームページの公開に最低限必要なのは「サーバー」と「ドメイン(ホームページのURL)」です。
たとえばNTTグループの「ぷらら」がHPのサーバーオプションを提供しているインターネットプロバイダーとして、インターネット黎明期には人気がありました。
ぷららで作成した場合にはホームページのURLが「https://www.plala.or.jp/ホームページ名/」になっているので、インターネットプロバイダーが提供しているサーバーのオプションを利用しているかどうかは判断しやすいです。
この場合には「ぷらら」のような今契約しているインターネットプロバイダーに連絡して、サーバーオプションを解約することによって、古いホームページを消してもらえます。
ホームページ作成サービスを使ってHPを作成している
HTMLやCSSなどのWebデザインの知識がないスタッフがHPを作成した場合、ホームページ作成サービスを使ってHPを作成しているケースが多いです。
誰でも簡単にホームページを作成できるツールが世の中には色々あります。
- Jimdo(ジンドゥー)
- Wix
- Googleサイト
- FC2ホームページ
- 忍者ツール
- アメーバブログ
- ライブドアブログ
ホームページ作成ツールや無料ブログサービスでHPを作成しているのであれば、そのアカウントにログインして「ホームページの消去」や「アカウントの削除」をしてしまえば、ホームページを消すことができます。
たとえパスワードを忘れてしまっても、Webサービスのアカウント作成した際のメールアドレスさえ分かっていれば、パスワードの再発行することによって、ログインID・パスワードが分かります。
どのホームページ作成ツールを使ったか分からない方は、右クリックでソースコードを表示すると、何かしらの使用しているホームページ作成サービスの痕跡が見つかるかと思います。
WIxで作成したホームページのソースコードには痕跡が残っている
HP作成サービスを使っているがログインのメールアドレスすら分からない場合
使っているHP作成サービスは判明しているものの、肝心のメールアドレスすら分からない場合や、すでにアカウント作成したメールアドレスを削除してしまっている場合もあるかと思います。
この場合は少々厄介になります。というのも、本当にそのホームページの所有者なのかを判定するのに手間がかかるのでHP作成サービス会社もあまりやりたくない作業だからです。
まずは利用しているホームページ作成サービスの問い合わせフォームから、事情を説明してホームページを削除してくれるように相談してみましょう。
もし、対応してもらえなさそうであれば、手段としては2つあります。
1つ目は新しいホームページを作成することです。
新しいホームページをしっかり更新していけば、いずれ古いホームページよりも検索上位表示されて、逆に古いホームページの順位が下がっていきます。
古いホームページを消すことができなくても、2ページ目以降であれば、ほとんどの人には見られることはありません。
もう1つは、正当な権利者であることを証明し、サーバー会社やHP作成サービスに対して正式な削除依頼（送信防止措置依頼）を行うことです。
具体的には、日本の「プロバイダ責任制限法」に基づく手続きを利用します。
たとえログイン情報がわからなくても、会社の登記簿謄本や代表者の身分証明書などを運営元に提出し、「自社（本人）のサイトであり、現在の状況が自社の権利を侵害している」と法的に証明できれば、運営元が強制的にページを非公開（削除）にしてくれる可能性があります。
- プロバイダ（サーバー会社）を特定する
前述のWhois検索などを利用して、古いホームページのデータが存在しているサーバー会社を特定します。 - 「送信防止措置依頼書」を用意する
特定したサーバー会社の公式サイトのヘルプページ等から「送信防止措置依頼書」のフォーマットをダウンロードして印刷します。（※サーバー会社専用の用紙がない場合は、プロバイダ責任制限法 関連情報Webサイトで配布されている標準フォーマットを利用します） - 必要書類を揃えて郵送する
依頼書に必要事項（対象のURL、侵害されている権利、削除を求める理由など）を記入します。法人の場合は「登記簿謄本」や「代表者の印鑑登録証明書」、個人の場合は「運転免許証などの身分証明書」といった本人確認書類を添えて、プロバイダの指定窓口へ郵送します。
書類に不備がなければ、プロバイダ側で法的な審査が行われ、正当性が認められればページが強制的に非公開（削除）となります。ただし、手続きには「どの権利がどのように侵害されているか」を論理的に説明する必要があるため、自社での対応が難しい場合は、専門家へ依頼するのが確実です。
「パスワードを忘れたら、DMCA（デジタルミレニアム著作権法）侵害としてGoogleに削除申請する」といった裏技が紹介されることがあります。しかし、DMCAは本来「第三者によるコンテンツの盗用」に対処するための制度です。自身のサイトに対して「著作権侵害されている」と虚偽の申請を行うことは、法的なペナルティ（偽証罪や損害賠償など）の対象となるリスクがあるために、避けた方が無難です。
もし、自社だけでプロバイダへの送信防止措置依頼を行うのが難しい場合や、どうしても削除に応じてもらえない場合は、Web上の権利問題に詳しい弁護士や、風評被害対策を得意とする専門業者に一度相談してみることをおすすめします。
無料レンタルサーバーを使っている場合
HP作成ソフト(ワードプレス・ホームページビルダー・Dreamweaverなど)を使ってWebサイトを自社スタッフや知り合いに作成してもらった事業者もあるかと思います。
ホームページビルダーなどを使ってHTML・CSSをコーディングして作成したホームページを公開するにはレンタルサーバーの契約が必要になります。
レンタルサーバーは基本的に年に1回利用料金を支払わなければ、サーバーにあるHPのデータは公開されなくなるために、古いホームページは消去されるのですが、無料レンタルサーバーを使用した場合には、ずっと古いホームページのデータが残り続ける場合もあります。
HP上に広告が挿入されているのであれば、無料レンタルサーバーを使っている可能性が高いです。
この場合には、その無料レンタルサーバー会社に連絡することによって対応してくれるかもしれません。どの無料レンタルサーバーサービスを使っているかは、「Whois検索サイト」などを利用することによって判明します。
↑の画像は、現在閲覧中のこのブログをWhoisで検索した結果です。mixhostという会社のレンタルサーバー上で運営されています。Whoisを利用すれば、自社のHPが使っている問い合わせすべきレンタルサーバー会社が判明します。
古いホームページを消す方法 まとめ
- 消したいHPのURLがインターネットプロバイダーなら、問い合わせれば消去してもらえる
- HP作成サービスで自作した場合に、登録したメールアドレスで消去可能
- メールアドレスを忘れてしまった場合には、HP作成サービス会社に相談してみる
- サーバー会社やHP作成サービスに対して正式な削除依頼（送信防止措置依頼）を行う
以上、古いホームページを削除したい場合の対応でした。インターネットプロバイダー上にある古いホームページであれば比較的簡単に消すことができます。
HP作成サービスを使った場合で、メールアドレス・パスワードともに忘れてしまっている場合には、それぞれのHP作成サービス会社の対応次第となります。
送信防止措置依頼などの法的手続きは最終手段となるため、なるべく穏便に事が運ぶようにしたいものです。まずは以前HP作成を担当したスタッフがログイン用の情報を残していないかなどを徹底的に確認してみてください。
それでも自社スタッフだけでは対応できないようであれば、Webの権利問題に強い弁護士や、風評被害対策が得意な専門業者の利用も検討してみてください。